肯定側が論題の文言である『存在するか』に一貫して沿い、AI普及後も要件定義・統合・責任判断・規制対応・保守更新など人間中心の開発業務が残ると具体的に示したためです。否定側は雇用縮小の可能性は論じたものの、途中から『広く存在するか』『現在の意味での主流職か』へ論題を再定義しており、『存在しない』ことの立証としては弱く、一貫性でも劣りました。

肯定側は、AIによる自動化を生産性向上と職務の高度化（変質）として捉え、要件定義や責任の所在、法規制対応といった人間固有の役割が残ることを論理的に説明しました。対する否定側は、必要人員の減少や役割の変化を「職業の消滅」と結びつけましたが、職種が主流でなくなることと、仕事そのものが存在しなくなることの区別が曖昧でした。結果として、仕事の存続と需要の拡大を多角的に示した肯定側の方が一貫性と説得力で勝りました。

肯定側は一貫して「ソフトウェア開発の仕事は形を変えながらも存続する」という主張を維持し、具体的な根拠（要件定義・責任判断・法規制対応・既存システム統合・セキュリティ等）を積み重ねた。否定側は「職業として広く存在するか」という論点設定を繰り返し強調したが、これは論題の解釈を恣意的に絞り込むものであり、論題には「存在するか」という問いが中心にある。否定側の主張は「人数が減る」「周辺的存在になる」という縮小論であり、完全消滅を証明できていない。また否定側は「AIが設計・実装・試験・保守を一体で代替できる」という前提を事実として扱っているが、その実現可能性の論証が不十分であった。肯定側の「仕事はゼロにならない」という論点は論題の文言に忠実であり、一貫性と具体性の点で優位であった。